出生前診断は病気やケガでの診察や検査を受けるのとは違うし、費用はどのくらいかかるのか不安を感じている人もいるのではないでしょうか。出生前診断は1種類ではなく複数あるので、種類が違えば検査費用もそれぞれ異なります。また、医療費控除や保険の対象になるかも気になるところでしょう。今回は出生前診断の費用について紹介します。

出生前診断の種類とそれぞれの特徴

赤ちゃんが生まれてくる前に、異常の有無を知ることができる出生前診断ですが、一つではなくいくつかの種類があり、それぞれに特徴があります。

羊水検査

羊水検査は、妊婦さんのお腹に針を刺し羊水を採取して検査する方法です。染色体を検査する出生前診断には、「確定的検査」と「非確定的検査」があり、羊水検査の場合は確定的検査になります。確定的検査は、陽性になった場合にその診断が確定される検査です。受けられる時期は15週目～19週目で、約0.2～0.3％程度流産のリスクがあります。検査を行うには場合によって入院する必要があり、検査費用だけでなく入院費用も必要になる可能性があります。

絨毛検査

絨毛検査は、羊水検査と同じく確定的検査です。妊婦さんのお腹に針を刺し、胎盤の内側にある絨毛細胞を採取し検査する方法です。受けられる時期は11週目～14週目、流産のリスクは羊水検査よりも高く、約1％です。羊水検査と同様に、場合によって入院する必要があり、検査費用だけでなく入院費用も必要になる可能性があります。

超音波検査（エコー検査）

妊娠時の健診でもお馴染み、超音波検査（エコー検査）も出生前診断の一つです。妊婦さんのお腹に機械をあて、特殊な超音波によって胎児の形状を確認します。羊水検査や絨毛検査のような危険はなく、流産のリスクはほとんどありませんし、もちろん妊婦さんやお腹の赤ちゃんへの負担もないので安心でしょう。ただ、超音波検査は「非確定的検査」なので、この検査だけでは正確な結果は分かりません。受けられる時期は11週目～13週目になります。

NT検査（胎児超音波検査）

NT検査は超音波検査の一つですが、画像で確認するのが胎児の首の後ろ側のむくみ（厚み）です。この部分がむくむということは、胎児の頭が大きい可能性があり、ダウン症の子供の場合も頭が大きいことから、見分けるためのポイントとして使われています。ただ、むくみ＝異常があるというわけではなく、胎児特有の生理現象として見られるものなので、この検査だけで判断はできません。

母体血清マーカー検査

妊婦さんから採血し、血中に含まれる成分を検査する方法です。ダウン症の他、エドワーズ症候群、開放性神経管欠損症の3つの疾患を調べることができますが、血中成分だけでは正確な情報を把握することは難しいので、この検査も非確定的検査として分類されています。受けられる時期は16週目～18週目、流産のリスクはありません。

新型出生前診断（NIPT）

出生前診断の中では最も新しい、2013年から行われるようになった検査です。妊婦さんから採血し、その血液中にある胎児由来のDNAの断片を調べる方法で検査します。非確定的検査なのですが精度が約99％と高く、ダウン症候群（21トリソミー）の他、パトウ症候群（13トリソミー）、エドワーズ症候群（18トリソミー）の3つの疾患の可能性を調べることができます。受けられる時期は10週目～22週目と、他の検査よりも受けられる期間が長く、流産のリスクもありません。ただし、あくまでも非確定的検査なので、精度は高くても疾患を確定するには確定的検査を受ける必要があります。

出生前診断の種類ごとの検査費用

出生前診断の検査費用、種類ごとに見ていきましょう。金額は目安であり、医療機関によって異なりますので、事前に問合せすることをおすすめします。

羊水検査
費用は約10万～20万円、入院する場合は入院費がプラスされます。

絨毛検査
羊水検査と同程度、費用は約10万～20万円で入院する場合は入院費がプラスされます。

超音波検査（エコー検査）
費用は約2万～3万円程度ですが、定期的な妊婦検診でも調べることができるので、確認してみましょう。

母体血清マーカー検査
費用は約2万～3万円と、比較的割安です。

新型出生前診断（NIPT）
検査費用は8万円～20万円ほどかかります。この検査を受けただけでは、非確定診断ですから陽性と結果が出ても確定にはならず、その場合は確定検査を行う必要があります。8万円～20万円と、かなり開きがある新型出生前診断ですが、これは検査を行う医療施設が「認可施設」か「無認可施設」かにより差が出てしまうのです。無認可施設の場合、プランを選ぶことで費用を抑えることが可能ですが、検査の結果のみ知ることができサポートが受けられない施設もあるので、選ぶ際はしっかりと確認しておきましょう。

出生前診断は医療費控除と保険の対象になる？

高額な医療費を支払った場合、還付金として戻ってくる可能性があります。これが医療費控除なのですが、出生前診断も高額になる場合があるので期待してしまうかもしれません。しかし、残念なことに出生前診断は医療費控除の対象ではありません。医療費控除の対象は、「診療や治療を伴う医療行為」であり、診療や治療ではない検査だけの出生前診断は対象外ということになります。また、同様に医療保険も対象外なので注意が必要ですが、検査のために入院した場合、入院費のみなら控除と保険の対象になるので、申請できるか確認することをおすすめします。

妊娠・出産には何かとお金がかかるもの、医療費控除と保険の対象にはならない出生前診断を受けるか受けないか、迷ってしまうかもしれません。しかし、生まれてくる前に染色体異常を知ることができれば、無事に出産できるよう事前に備えることもできるし、動揺しなくてすむ心構えもできるでしょう。費用だけでなく母体や胎児への負担も考慮して、自分に合った出生前診断・医療機関を選んでください。